東京医科歯科大学などの研究グループは、高脂肪食などによる肥満が薄毛・脱毛を促進するメカニズムを解明しました。肥満を引き起こす要因が、毛包幹細胞にも働きかけ、脱毛を促進しているといいます。
　早期から肥満を予防する介入を行うことで、毛包幹細胞を維持でき、脱毛症の進行を抑制できることも明らかになりました。

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　東京医科歯科大学などの研究グループが、肥満を引き起こす要因が毛包幹細胞にも働きかけ、脱毛を促進する仕組みを明らかにしました。体を構成する多くの臓器は、加齢にともないその機能や再生能力が低下し、さまざまな加齢関連の疾患を発症するようになります。年齢とともに基礎代謝量が低下し、中年期に太りやすくなることはよく知られています。

　しかし、肥満がいかに臓器の老化や加齢関連疾患の発症と関わるのか、どの細胞集団が標的となっているのかといった、肥満を引き起こす障害のプロセスやメカニズムについては十分に解明されていません。そこで研究グループは、高脂肪の食事などの生活スタイルや、肥満の遺伝が、脱毛症の発症をどのように促進するかを明らかにする研究に取り組みました。

　その結果、肥満を引き起こす要因が、毛包幹細胞にも働きかけ、脱毛を促進していることが分かりました。さらに、早期から肥満を予防する介入を行うと、毛包幹細胞を維持でき、脱毛症の進行を抑制できることも示されました。

　研究は、東京医科歯科大学難治疾患研究所幹細胞医学分野の西村栄美教授(東京大学医科学研究所 老化再生生物学分野 教授兼任)と森永浩伸プロジェクト助教らの研究グループが、ミシガン大学や東京理科大学などと共同で行ったものです。研究成果は、国際科学誌「Nature」にオンライン掲載されました。研究は、国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)「老化メカニズムの解明・制御プロジェクト」や、アデランス社による実用化研究支援などの支援を得て行われました。

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齢をとると毛を生やす細胞を維持できなくなる

　加齢にともなう脱毛は典型的な老化形質として知られ、中年期から進行します。肥満が男性型脱毛症の危険因子となることはこれまでの調査でも示されていますが、肥満がより広く薄毛・脱毛に関わっているかどうかや、その仕組みについてはよく分かっていません。

　研究グループは、毛の再生のもととなる「毛包幹細胞」に着目し、加齢による薄毛・脱毛が毛包幹細胞の枯渇によることをこれまでに明らかにしています。

　毛包は毛を産生する皮膚付属器官で、毛包幹細胞は毛包の再生をになう組織幹細胞です。ふだんは毛を周期的に再生する領域の再生を担っています。本来は、毛包幹細胞は毛包のバルジ領域と呼ばれる部位にあり、自己複製で幹細胞プールを維持しながら、毛を生やす毛母細胞を供給しています。若年期には、毛包幹細胞を周期的に活性化し、毛包の再生と退縮を反復することで、毛が周期的に生え変わっています。

　しかし、齢をとると毛包幹細胞が自己複製せずに表皮細胞に分化し、幹細胞プールが維持されなくなり、毛を再生できなくなります。しかし、これはあくまで遺伝的にも環境的にも同一の条件下でみられる毛包の老化です。実際にはヒトではさまざまな生活スタイルや遺伝要因が大きく影響し、脱毛の進行には個体差があります。

あ

　そこで研究グループは、生活スタイルが毛の周期的再生に及ぼす影響や老化との関連を調べるために、老若両方のマウスに高脂肪食を与え、その違いを検証しました。

　その結果、加齢マウスでは、１ヵ月間だけ高脂肪食を摂取するだけでも、毛が再生しにくくなり、若齢マウスでは、数ヵ月以上の高脂肪食に加え毛周期(ヘアサイクル)を繰り返すことで毛が薄くなることが明らかになりました。

　次に、その違いが発生する仕組みを明らかにするため、マイクロアレイやRNA-seq法などを用いた網羅的遺伝子発現解析、ならびに毛包幹細胞の遺伝学的細胞系譜解析(運命追跡)を行いました。

　毛周期を制御することで、毛包の成長期や休止期など異なる毛時期で、毛包幹細胞で発現する全遺伝子を解析し、遺伝子組換えにより特定の細胞に蛍光蛋白の発現などの永続的な標識を行い、その細胞とその細胞から生み出される子孫細胞をすべて追跡して調べました。

　その結果、4日間という短期の高脂肪食でも、毛包幹細胞で酸化ストレスや表皮分化に関わる遺伝子の発現が誘導されました。

　若い個体では、毛包幹細胞のプールは維持され、毛の再生への影響もみられませんでした。

　さらに、3ヵ月以上にわたり高脂肪食を摂取したマウスでは、毛包幹細胞内に脂肪滴が蓄積し、成長期に毛包幹細胞が分裂する際に表皮または脂腺へと分化することで幹細胞の枯渇が進むことが明らかになりました。

　脂肪滴とは、中性脂肪やコレステロールなどの過剰な脂質を貯蔵する液滴状の細胞小器官のことです。これにより、毛包の萎縮(ミニチュア化)が引き起こされ、毛の再生をになう細胞が供給されなくなり、脱毛症が進行し、毛が細くなったり生えなくなるなど、脱毛症の諸々の症状があらわれた。

あ

　本来であれば、毛包が成長期に入って幹細胞が分裂する際に、ソニックヘッジホッグ経路(Shh経路)が強く活性化されます。Shh経路は、形態形成や細胞増殖をコントロールする重要な経路です。

　しかし、３ヵ月以上にわたり高脂肪食を摂取すると、十分な活性化が起こらなくなることが明らかになりました。

　Shh経路は本来はその活性化により、毛包幹細胞を増やし、毛を再生し続けますが、肥満したマウスではShh経路の活性化が十分に起こらないことが分かりました。若齢マウスでも、成長期毛包の毛包幹細胞でShh経路を抑制すると、同様に幹細胞の異常分化や枯渇、毛包の萎縮による薄毛・脱毛が起きることが分かりました。

　さらに、どのような仕組みでShh経路の活性化が起こらなくなるのか調べたところ、IL-1bやNF-KBといった炎症性サイトカインシグナルが幹細胞内に発生し、再生シグナルであるShh経路を強力に抑制していることが分かりました。

　サイトカインは生理活性物質の一種で、体の炎症反応に深く関係しています。

　最後に、毛包幹細胞でのShh経路の再活性化により、肥満による薄毛や脱毛が改善するかを調べるため、遺伝学的手法や薬理学的手法を用いて検証しました。その結果、高脂肪食の開始初期から、Shh経路を活性化し幹細胞を維持した場合にのみ、脱毛症の進行を抑制できることが確認されました。

あ

　今回の研究では、毛を生やす機能をになう小器官である毛包で、肥満の環境要因や遺伝学的要因が、幹細胞内でのシグナルへと収束して再生シグナルを抑制し、これが幹細胞の枯渇と器官の機能低下につながることが明らかになりました。

　肥満を引き起こす要因が、毛包幹細胞にも働きかけ、脱毛を促進しています。さらに、早期から肥満を予防する介入を行うと、毛包幹細胞を維持でき、脱毛症の進行を抑制できることも明らかになりました。

　肥満は、2型糖尿病や虚血性心疾患、認知症、がんなど、多くの加齢に関連する疾患の危険因子で、日本を含む先進国で深刻な問題となっています。肥満はさらに、毛を再生するのに必要な毛包幹細胞の枯渇を引き起こし、相乗的に脱毛症を進行させることも明らかになりました。

　脱毛症のプロセスは潜在性に進行することから、肥満の予防が重要であることは明らかだとしています。「肥満の環境因子や遺伝因子が器官の機能低下を引き起こすメカニズムの解明は、脱毛症をはじめとするさまざまな加齢関連疾患の理解と制御にとつながると考えられます。今後、幹細胞を中心としたさらなるメカニズムの解明により、脱毛症などの加齢関連疾患の予防や治療に対する新たな戦略へとつながることが期待されます」と、研究グループは述べています。

あ

　食生活含む日常生活習慣と加齢関連疾患を大いに関連づけるものになりそうです。自分の人生、何を優先するかは人それぞれですが、やはり健康でいたいと自分は思います。

　2型糖尿病の発症年齢と認知症のリスクとの関連が報告された。高齢になってから糖尿病を発症した人よりも、若い時期に糖尿病を発症した人は認知症リスクが高いという。　

　糖尿病患者は認知症の発症リスクが高いことが知られている。ただし、糖尿病の発症年齢との関連は、これまで明らかになっていない。

　Amidei氏らの研究は、英国で1万95人の参加者（1985～1988年の登録時に35～55歳、男性67.3％）を、2019年3月31日まで追跡。追跡期間31.7年の間に、1,710人の2型糖尿病発症、639人の認知症発症が記録されていた。

　非糖尿病者の70歳時点での認知症発症率は、1,000人/年当たり8.9人だった。それに対し、2型糖尿病を過去5年以内に発症した人は、1,000人/年当たり10.0人、過去6～10年に発症した人は13.0人、10年以上前に発症した人は18.3人だった。

　70歳の非糖尿病者に比較して、2型糖尿病を10年以上前に発症した人の認知症発症はHR2.12（95％信頼区間1.50～3.00）であり、有意にハイリスクだった。また、過去6～10年に発症した人はHR1.49（同0.95～2.32）、過去5年以内に発症した人はHR1.11（同0.70～1.76）で、2型糖尿病の発症時期が早いほど認知症のリスクが高いという関連が認められた（傾向性P＜0.001）。

　認知症発症リスクに関連する臨床検査値、社会人口学的因子、健康関連行動を調整した解析では、2型糖尿病の発症年齢が5歳低いごとに、70歳時点での認知症発症ハザード比が1.24（同1.06～1.46）と、有意に上昇するという関連が明らかになった。

　著者らは、「追跡期間が中央値31.7年に及ぶこの縦断的コホート研究により、糖尿病発症時の年齢が若いほど、人生の後半での認知症発症リスクが有意に高くなることが示された」と結論をまとめている。

（Journal of the American Medical Association（JAMA）HealthDay News 2021年4月28日）

ああ

　つまり、特に若い時からの運動習慣と食生活が何よりも大事であることをさらに証明されたわけです。

ご自身の生活習慣を見直しながら、ご家族、お子様、お孫様の健康もそういった目線で関わっていただけますと、将来の安心材料が増えるかもしれませんね。

　橋口隆生 ウイルス・再生医科学研究所教授、保田朋波流 広島大学教授、下岡清美 同助教、坂口剛正 同教授、岡田賢 同教授、溝口洋子 同助教、横崎恭之 同教授、西道教尚 同助教らの研究グループは、庄原赤十字病院および県立広島病院と共同で、複数種類の新型コロナウイルス変異株に結合してウイルスを無力化する完全ヒト抗体を10日間で人工的に作り出す技術を新たに開発しました。

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　ウイルスに結合して無力化する抗体は中和抗体と呼ばれ、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の特効薬として期待されています。新型コロナウイルス感染者の血液からウイルスに結合する抗体遺伝子をとりだして人工的に抗体を作り出す同様の技術はこれまでにも報告されていますが、高い中和活性のある抗体を取得するには多数の血液検体から候補となる抗体を作成し選び出すために時間と労力を要しました。

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　本研究グループは目的とする抗体を保有する患者の特徴を明らかにし、作業工程を工夫することで、数名の患者から高性能な中和抗体を10日間で取得できるようになりました。またこれまで複数のウイルス変異株を無力化する中和抗体を作成する技術は確立されていませんでしたが、今回の技術を用いることで脅威となっている多重変異株にも結合する中和抗体を取得することに国内で初めて成功しました。

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　これらの抗体は新型コロナウイルス感染症の治療薬として開発が見込めるとともに、今後新たな変異ウイルスが出現した場合においても迅速に中和抗体医薬をつくりだせるようになり、感染者の死亡率低下や感染の封じ込めにつながることが期待されます。　（2021/5/14　京大HP 最新研究成果より ）

あ

　新型コロナウイルスとの戦いも終盤戦というところなのでしょうか！？

これからのさらなる研究報告が楽しみです。

みなさま、食事は運動と並行して健康維持のためにはとても重要な要素の一つです

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　白米や白パンなどの精製穀物を食べ過ぎていると、心臓病や脳卒中などのリスクが上昇することが、21ヵ国の約14万人を10年近く追跡した研究で明らかになりました。
　精製穀物を食べ過ぎていると、早期死亡のリスクが27％、心臓病のリスクが33％、脳卒中のリスクが47％、それぞれ上昇するといいます。
　「最適な健康状態を得るには、玄米や大麦などの【全粒穀物】を食べ、精製穀物を少なくすることが勧められます。炭水化物は質の良いものを選ぶことが大切」と、カナダのサイモン フレイザー大学健康科学部のスコット リア教授は述べています。

あ

オススメは【全粒穀物（ホールグレイン）】

　【全粒穀物（ホールグレイン）】とは未精製の穀物のことです。

　未精製の穀類として、玄米、分つき米、麦ごはん、雑穀、ライ麦パン、全粒粉パンなどがありますが、このうち玄米は食物繊維、ビタミン・ミネラルなどを豊富に含み、とくにビタミンB1は白米よりも多く含まれています。

　精米（白米）よりも玄米を食べることで、食後の血糖上昇が抑えられます。これは、同量の炭水化物でも食物繊維等を豊富に含んでいるためです。

　研究グループ（Eating more refined grains increases risk of heart attack, early death(サイモン フレイザー大学 2021年2月19日)）は、北米、南米、欧州、アフリカ、中東、南アジア、東南アジア、中国を含む21ヵ国で行われた、「前向き都市農村疫学調査(PURE)」のデータを利用し、コホート研究を行いました。

　PURE研究にした参加した13万1,370人を、16年以上追跡して調査しました。研究開始時の参加者の平均年齢は50.1歳で、男性が41.6％でした。

　その結果、精製穀物の摂取量がもっとも少ない(1日50g未満)群に比べ、もっとも多い(1日350g以上)群では、早期死亡のリスクが27％高くなり、心臓病のリスクが33％高くなり、脳卒中のリスクが47％高くなることが分かりました。

　さらに、玄米や大麦などの全粒穀物については、健康への悪影響はみられませんでした。

あ

【超加工食品】にも注意が必要

　一方で、「超加工食品」を摂り過ぎていると、心臓病リスクと死亡リスクが上昇するという研究も発表されています。

　「超加工食品」(Ultra-Processed Foods)とは聞きなれない言葉ですが、実は私たちの身のまわりにあふれている食品です。

　インスタント食品やファストフード、スナック菓子、高カロリーの清涼飲料などが典型的な超加工食品。

　米国糖尿病学会(ADA)によると、超加工食品とは「糖分、塩分、脂肪を多く含む、加工済みの食品。硬化油、添加糖、香味料、乳化剤、保存料など添加物を加え、工業的な過程を経て作られ、常温で保存できたり、日持ちを良くしてあることが多い。全粒穀物も最小限かまったく含まれない」。

　「平均的な米国人は、1日の食事のカロリーの半分以上を超加工食品から摂っています。超加工食品の消費は、世界中でますます増えています」と、米国のニューヨーク大学公衆衛生学部のフィリッパ ジュル氏は言います。

　「今回の研究では、1日の超加工食品の摂取量が増えるごとに、心臓病と死亡のリスクが高まることが分かりました。超加工食品を摂り過ぎないようにすることが大切です」。

　「プロテインバー、朝食用シリアル、工業的に生産されたパンなど、健康的と思われている超加工食品であっても、栄養表示をよく見ると、糖分、塩分、脂肪などを加えてあることが多いので注意が必要です」としています。

　運動不足の人が新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に感染すると、より重症化しやすく、死亡リスクも高いことが、大規模な調査で明らかになりました。

　研究成果は、医学誌「British Journal of Sports Medicine」にオンライン掲載されました。　

　新型コロナウイルスの流行に先立つ2年間に、運動不足の状態がずっと続いていた患者は、運動ガイドラインで推奨された運動をずっと続けていた患者に比べ、新型コロナの感染後に入院し、重症化し集中治療室での治療が必要となる可能性が高く、さらには死亡するリスクも高いことが明らかになりました。　

　新型コロナが重症化する危険因子として、運動不足はとても深刻で、これを超える要因として考えられるのは、高齢者であることや、臓器移植歴があることだけだといいます。

　▼高齢であること

　▼男性

　▼糖尿病、肥満、心血管疾患などの基礎疾患があること

などが、新型コロナが重症化しやすい主な危険因子として知られています。　

　運動不足であることは、これらの危険因子には直接には含まれませんが、長期的に健康に影響するものとして関連が深く、運動不足は新型コロナを重症化する因子として重要だといいます。

あああ

Physical inactivity linked to more severe COVID-19 infection and death(BMJ 2021年4月13日)
Physical inactivity is associated with a higher risk for severe COVID-19 outcomes: a study in 48 440 adult patients(British Journal of Sports Medicine 2021年4月13日)

　研究グループは、2020年1月～10月に、COVID-19と診断された米国の4万8,440人の成人患者を対象に、診断後の入院、ICU入院、死亡リスクなどについて調査した。対象者は2018年3月～2020年3月に、運動に関連した心拍や血圧などのバイタルサインの測定を3回以上受けていた。対象となった患者の平均年齢は47歳で、62％が女性、体格指数(BMI)の平均は31で肥満が多かった。およそ半数が、2型糖尿病、慢性閉塞性肺疾患(COPD)、心血管疾患、腎臓病、がんなどの基礎疾患をもっていた。基礎疾患が1つだけの患者は18%、2つ以上もっている患者は32％だった。患者を、(1)運動不足(運動時間が週に0〜10分)、(2)中程度の運動(週に11～149分)、(3)運動習慣があり(週に150分以上)、運動ガイドラインの基準を満たしている、の3群に分けて比較した。運動習慣のある患者は約7％、運動不足の患者は約15％、その残りの患者は中程度の運動をしていた。運動習慣のある割合は、白人(10％)がもっとも多く、アジア人(7％)、ヒスパニック系(6％)、アフリカ系(5％)と続いた。COVID-19に感染した患者の約9％が入院し。約3％が重症化し集中治療が必要になり、さらに約2％が死亡した。

　解析した結果、ウォーキングなどの運動を週に150分以上する習慣があり、運動ガイドラインの基準を満たしていた患者は、COVID-19が重症化するリスクが明らかに低いことが分かった。運動不足が続いている患者は、運動習慣のある患者に比べ、入院が必要となった割合が2.26倍、集中治療が必要となった割合が1.73倍、死亡リスクが2.49倍にそれぞれ上昇した。さらに、運動不足の患者は、十分ではないにしても中程度の運動はしていた患者に比べても、入院が1.20倍、集中治療が1.10倍、死亡リスクが1.32倍にそれぞれ上昇した。

　サリス氏は、「今回の研究は観察研究であるため、原因を特定することはできません」としながらも、「運動ガイドラインの基準を満たす運動を続けていた人は、新型コロナに感染しても重症化のリスクが低いことが明らかになりました」と述べている。「喫煙、肥満、糖尿病、高血圧、心血管疾患、がんなどの基礎疾患と比べても、運動不足は新型コロナを重症化させるもっとも強い危険因子であることが示されました。運動習慣を促進するための生活指導が、医療機関などでの日常の医療に組み込まれることが望まれます」としている。

　ウォーキングなどの運動には、「血糖が下がる」「血圧が下がる」「悪玉のLDLコレステロールが下がる」「中性脂肪が下がる」「善玉のHDLコレステロールが増える」「ストレス解消に役立つ」など、さまざまなメリットがある。一方で、新型コロナの流行にともない、多くの人が行動変容を強いられ、外出自粛やリモートワークの影響で、運動不足におちいっている現状がある。また、新型コロナのワクチン接種が開始されているが、ワクチンの数が不足しており、すべての人に行き渡るまでにまだ時間がかかる。

　「社会的距離を保つ、マスクを着用するなど、感染対策をしっかり行ったうえで、運動を習慣として続けることが、個人がこの感染症から身を守るために唯一できるもっとも重要な行動である可能性があります。新型コロナの流行により、運動をするのが困難になっている今こそ、そのことが多くの人に知られるべきです」